増加するサイバー攻撃被害に不安な企業

進む組織化と分業により洗練された手口のサイバー攻撃が日に日に増加しています。
ここ数年でも、名古屋港の港湾コンテナターミナルの管理システムが
ランサムウェア攻撃により停止したり、サプライチェーン攻撃、内部関係者による不正など、
さまざまなサイバー犯罪が明らかになっています。

>そして、確立されたセキュリティシステムを備えた大企業の本社よりも、
海外のグループ会社やサプライチェーンを狙った攻撃が頻繁に起こっています。

米国のあるサイバーセキュリティ関連調査会社によると、
グローバル規模でサイバー犯罪の損害は毎年15%増加すると予測されており、
2025年までには10兆5千億ドルに達する見込みです。
(https://cybersecurityventures.com/cybercrime-damages-6-trillion-by-2021/)

この脅威は遠隔制御ソフトウェアでも回避することができません。
2016年には世界的に有名なある遠隔ソリューションが中国のハッカーによるハッキングを認めました。
状況はすぐに解決されましたが、セキュリティ脆弱性がハッキングにより露呈すると、
ハッカーのターゲットになってしまうことに。

>リモートソフトウェアは多数のデバイスに接続されているため、さらに注意が必要です。
管理者を対象としたハッキングされると、被害が雪だるま式に大きくなってしまうからです。

IT人材不足の中小企業にまず必要なのは防御！

サイバー犯罪にすぐ対応できる専門的な人材とシステムが
不足している中小企業はより慎重になる必要があります。
これはハッキング被害が操業停止といった利益損失だけでなく、
重要データの流出や企業価値の低下など、計り知れない膨大な損失を生んでしまうからです。

そこで重要なのは、セキュリティ脅威を事前に検出したり、防ぐことのできる機能の利用です。
遠隔制御が必要な場合に利用すべき次の5つの機能をチェックしてみましょう！

01

Windows OSとセキュリティパッチのチェック

ユーザーPCのWindows OS Updateやセキュリティプログラムが最新ではない場合、遠隔接続を行うことができません。アップデートが面倒だからと古いソフトウェアをそのまま使用する人はたくさんいますが要注意！ソフトウェアアップデートは機能改善と拡張だけでなく、セキュリティ脆弱性の改善にも不可欠なため、常に最新バージョンを維持するのが重要です。

02

海外ログイン(IP)ブロック設定

サービス利用(契約)国家以外のIPアドレスではログインできないように設定できます。増え続ける海外IPからのログイン試行によるハッキングで個人情報が流出するのを防ぐのに大きな効果があります。

03

セキュリティ通知メール

海外からのログイン試行や、パスワード変更など、セキュリティ関連イベントが発生すると、セキュリティ通知メールを送信します。セキュリティイベントにスピーディーに対応することで、被害を最小限に抑えることができます。

04

パスワードセキュリティ設定

パスワード有効期間、パスワード設定文字の種類や字数、ログインロックまでの試行回数を設定できます。定期的なパスワード変更と複雑なパスワードで、アカウントを安全に保護できます。

05

2段階認証

ログイン時のIDとパスワード入力に加え、OTPやメールアドレスによる2段階認証による追加認証が可能です。ログイン時の2段階認証はハッキングを防ぐことのできる強力な機能です。